定期健診を受診しましょう

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近年、様々な生活習慣病の予防の情報が脚光を浴びていますが、この数年間の生活習慣病になる方の人数は、それほど、変わりはなく、どちらかというと、増加傾向になってきています。定期健康診断も、生活習慣病などの早期予防の為に、労働安全衛生法によって、定められている健康診断です。年齢などで該当していない若い年代の方に、お勧めしているのは、政府管掌の健康保険の方が受けることができる、生活習慣予防検診です。地方公共団体で実施される法令には、職場や学校などで義務付けられている検診と任意で、受診できる検診とがあります。受診者の意思で受ける健康診断は、全身の細かな検査を行い、様々な病気の予防そして、早期発見を第一目的として、診断書の発行目的の健康診断が最も、広く行われています。企業などで働いている人は、定期的に、健康診断を受診することが可能ですが、自営業者や主婦の方などは、自分から進んでやらなければ、健康診断を受診するチャンスはなかなかないでしょう。 しかし、出来る限り、年に一度は、色々な細かな検査、特に、血液検査を受診する方がいいのではないでしょうか。多種多様に生活習慣が変わってきている、現代社会において、毎日、規則正しく生活する事は、難しいでしょうが、せめて、一年に一度は、定期健診を受診して、自分の身体の健康状態を把握して、毎年のコレステロール、中性脂肪などの数値をチェックしておくことが、生活習慣予防の第一となるのではないでしょうか。

定期健診の料金・費用

健康診断の料金は、基本的に健康保険が適用されない為に、想像していた以上の費用がかかります。企業などにお勤めの方は、定期的な健康診断を年に１度を受診することがあるでしょう。一般的に、福利厚生費として企業が健康診断や人間ドックに掛かった費用は、処理することができます。しかし、会社勤めではない、学生さんや主婦などは、自己負担で健康診断を受けないとならないので、健康診断に必要な料金は、とても知りたい事だと思います。ほとんどの健康診断は、５千円から１万円以内で受診することが、出来ると思いますが、ただ、住んでいる地域や、受診する病院や保健所など施設により違ったり、健康保険の種類などによって、多少、料金が違ってくるようです。さらに、健康診断の料金は、受診する方の年齢や性別によって、検査する項目が違うので、年齢が上がるに連れて、健康診断の料金も高くなるようです。人間ドックなら、健康診断だけでは、チェックすることが出来ない、細部まで検診してくれます。また、がん検診や、脳ドックなどの特定の病気を検診するものもあります。健康維持の為にも、料金は掛かりますが、年に一度の健康診断を受診しましょう。

定期健診の項目

健康診断を受診することにより、病気の早期発見や治療、そして、自分自身の体の検査数値を知ることによって生活習慣病を予防するなどの様々な、利点があります。健康管理の為にたくさんの方が、健康診断を受診していますが、検査後、送られてくる検査結果表を見て、理解することが難しい為に、イマイチ、健康診断が生活習慣病などの予防に役立っていないようです。健康診断の基本の検査項目は以下のようになります。血液検査では、赤血球、血色素、白血球、血液像、血小板、血中脂質、血糖、尿・便検査では尿蛋白、尿潜血反応、尿糖、尿酸、便潜血反応など、画像診断検査では胸部エックス線、胃・十二指腸X線造影、喀痰検査、血圧、肝機能、既往歴・業務歴、自覚症状・他覚症状、身長・体重・視力・聴力、超音波、眼底・眼圧、心電図、婦人科検査と、実に様々な項目が並びます。健康診断の検査項目は、糖尿病や、高脂血症、高血圧、心臓病など生活習慣病、成人病の早期予防を第一としている為に、ガンの早期発見などの検査項目は、不十分なところがあります。保健所と市町村がガンの早期発見だけを目的とした、ガン検診を行っているので、健康診断の検査項目だけでは、不安な方は、このような検診をお勧めします。

定期健診の義務化

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労働安全衛生法によって、義務付けされた、年に一度、そして、雇い入れ時の定期健康診断の費用は、企業の負担となります。労働基準監督署の調査などでも、従業員の健康診断書の保存が義務付けさていますので、会社側も書類の管理が必要となります。比較的、定期健康診断を行っている会社は多いのですが、雇い入れ時の健康診断をしっかりと行っている会社は、予想以上に少ないようですが、労働安全衛生法によって、義務付けされているので、企業側も努力して頂きたいものです。特に、雇い入れ時の健康診断は、検査項目の省略を原則として認められていませんので、注意が必要です。（年に一度の定期健康診断では、検査項目の一部を省略することは認められています。）ただし、雇い入れの３か月前以内に、医師による健康診断（すべての項目）を受診している場合には、雇い入れ時に健康診断を改めて実施する必要はありません。